消費者のオンラインショッピング動向

アメリカのマーケティング会社、eMarketr(イー・マーケター)の調査によると、今年3月に行われた調査で、オンラインショッピングをしている60%の消費者は「新しい商品を探している場合、アマゾンでサーチをする」と回答しています。逆に、「グーグルなどの検索エンジンから新商品を探し始める」と回答をした人は20%にとどまっています。

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2016年の同じ調査を見ると、アマゾンで商品リサーチをすると回答した消費者は55%で、検索エンジンから新商品を探し始めると回答した消費者は28%です。グーグルは商品検索の先駆者でしたが、この3年間でアマゾンが追い上げてきていることが分かります。アマゾンは扱っている商品の幅が広く、レビューが多いことから、消費者が商品検索をしやすい場となっています。

結果として、ブランドやその他の小売店は、アマゾンでの存在を無視できません私たちもブランドに応じて、アマゾンでの販売に向いていると判断した商品については、積極的にアマゾン上で展開をしています。

eMarketrによると、アメリカの広告主は、今年Amazonのプラットフォームで113億3000万ドルを費やすことが見込まれ、2018年比で53%の増加を見込むと予測しています。この数字は、2020年までに150億ドル以上に達すると予測されています。下記の表を見て頂くと、他のデジタル広告に費やされる費用の割合と比べると、アマゾンの広告費の増加率が高いことが良く分かります。私たちもアマゾンの広告を定期的に打ちますが、やはり売り上げがかなり変わってきます。

 
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広告主にとっては、アマゾンの集客力とその消費者の購買意欲の高さだけでなく、消費者の購入履歴やパターンに応じて、広告が打てることが非常に魅力的だと言えます。

ただし、「ブランドの45%は、自分たちの商品はアマゾンで販売しない」という調査結果も出ています。D2Cブランドの台頭もありますし、今後はアマゾンでの販売をするブランドと、自分たちのオンラインショップを持って臨むブランドとの2極化が進みそうです。

松浦